例えば、

●下流で河川改修が進み流下能力が増加したため、洪水量や洪水調節方式を変更したい（洪水調節効果を上げたい）。

●下流の河道断面が変動したため、現行の放流の原則で水位上昇量を検証して見直しする必要がある。また、放流の原則の所要時間が長く、管理に支障を来たしているため、所要時間を短縮したい。

●現在の異常洪水時防災操作要領では、流入量が減少しても貯水位の上昇に伴い放流増加することになっています。降雨の見込みがなく、流入量が減少している状況になったら、放流増加を停止もしくは減少するように異常洪水時防災操作方法を改良したい。

●自然調節ダムで、検討指針に準拠して流入量と貯水位による警報実施基準（水位急上昇発生の30分前）を作成したが、関係機関への通知を行う基準（水位急上昇発生1時間前）もほしい。

●当社では、市販のEXCELを利用し、貯留関数法で洪水予測計算（1時間もしくは10分単位）を行うプログラムを用意しております。当プログラムは、流域面積が300km2以下のダムで流入量予測を行う場合に適しています。

●統一河川情報システムやダムコンから必要なデータを取り入れて計算する洪水予測システムに不具合が生じ、利用できない場合に、サブシステムとして利用することや、洪水予測システムがないけれど、自分のPCで、洪水に際し、出動やゲート開扉するタイミングを知りたいなどの場合に活用できます。

●当プログラムは、あらかじめ、定数を検討しておけば、実績、予測雨量および降雨直前の基底流入量を手入力することにより、流入量を予測することが可能です。なお、当社では、洪水毎に異なる飽和雨量（RSA）については、基底流量との関係式で推算する方法を採用し、予測精度の向上を図っています。

●また、予測した洪水時の流入量を用いて、防災操作を行った場合の洪水調節計算（10分単位）を行い、最高貯水位を予測することも可能です。なお、防災操作の放流方式は、あらかじめ、条件を設定しておくことにより自動で計算できます。このほか、事前放流や特別防災操作などの放流を手入力することも可能です。

●算出した流入量のハンチングと遅れは、トレードオフの関係にあります。ハンチングを小さくすると遅れ時間が長くなる一方、遅れ時間を短くすると、ハンチングは大きくなってしまいます。

●これらの現象は、貯水位の観測が1cm単位で行われるため、その1cmの貯水量の大きさに左右されます。ハンチングと遅れ時間を管理に支障を来たさない量にするには、計算方法の切り替え、流入量や貯水位変化量のほか、最小二乗法のサンプル数を、ダムの流入や貯水池の特性を踏まえ、適切に設定する必要があります。

●洪水時のダム流入量は、実績雨量と予測雨量をもとに分布型もしくは貯留関数法などにより予測計算します。また、放流量の計算機能を組み込んで、予測した残流域流量を用いて河道において準二次元不定流計算を行うことにより、下流の治水観測地点や浸水懸案地点における洪水調節効果を推算・表示することができます。

●ダム流入量や残流域流量は、実績洪水データを用いて分布型もしくは貯留関数法などにより定数検討した物理モデルを計算したあと、そのデータをさらにAI（多層ニューラルネットワークであらかじめ学習しておく）で補正することにより予測精度を上げる手法を推奨しています。

●洪水調節計算に用いる放流量には、操作条件を設定することにより防災操作ほか、操作の高度化（事前放流、特別防災操作、異常洪水時防災操作など）による方法も利用できます。